稲田 貴文 株式会社東洋Digital Sales Innovation部General Manager

2000年10月入社。奈良営業所にSE(サービスマン)として配属後、宇治支店を経て営業として本社勤務になる。2019年4月OP部(オフィスパートナー部)部長に就任。2024年4月よりGeneral Managerに就任。

澤木 洋介 株式会社東洋 Digital Sales Innovation部

1999年9月入社、五条営業所(京都市)新人営業部へ配属後、
滋賀支店に転属。滋賀支店長を経て2019年4月部長に就任。
2024年4月よりGeneral Managerに就任。

東洋に入社して20年以上。これまでどのような仕事をされてきたのでしょうか

稲田:当時我々が就活をした時代は就職氷河期ど真ん中で、仕事を探すのも大変でした。元々学生時代の知り合いが東洋にいて、紹介してくれたのがきっかけで面接を受けました。入社した当初は、まずお客さんと関係を作っていった方が良いというアドバイスをいただきサービスマンを担当していたのですが、当時のメイン商材であるコピー機や社内インフラの設備には全く経験がないなかで、とりあえず営業カバンにドライバー一本のスタイルでとにかくお客様を訪問していました。(笑)
時代もあってか、当時の東洋はサービスマンでも営業と同じように数字を持っていました。会社全体的に営業数字をあげるためにとにかく必死でしたね。

澤木:私の場合は、地元の雑誌に東洋の求人が出ているのを親父が見つけてきまして、それで連絡をしてみたところ採用いただいたという流れでした。当時は五条に営業部があり、そこの新人営業部という育成部署への配属でした。そこから毎日、チャリンコでお客様を回って営業をはじめました。その後、地元の滋賀で欠員が出たというお話をいただき転勤し、支店長をやらせていただきました。 稲田:当時は、コピー機やファックスなどのモノをとにかく売って、サービスがメンテナンスしてという物売りの営業でした。会社の方針がが変わったのが、先代が代表に就任した約16年前ですね。物売りの営業でも会社は成長していましたが、これからは「お客様にいかにサービスを提供するか」が大事だ、という考えにシフトすることとなり、今の東洋の礎となっている「顧客との関係性を軸にサービス・事業を展開する」という方向に変わってきたわけです。働き方が劇的に改善したのも、この時期ですね。 現在では、国をあげてDXを推進する足並みを揃えていくべく、我々のDSI部でも営業を強化しています。

64年の歴史がある東洋。これまで続けてこられた理由は何だと思いますか?

稲田:やはり地域密着でやってきたのが大きいと思います。京都といえば東洋というイメージを持っていただけるように、いつもお客様の側にいる、良き相談相手のような存在でありたいと思っています。 澤木:何かあったらすぐに駆けつけるのが東洋であり、他社にはないきめ細かいサービスを提供できていると思います。だからこそ信頼もいただけたけている。まずは動く、という姿勢が体に染み付いているように思いますね。なんでも屋のように聞こえるかもしれませんが、それがあるからこそ長くお付き合いいただいているというのも事実あると思います。この姿勢は、今でも社員全体に浸透しているように感じます。

稲田:本当にお客様の役に立ちたいと思った時、大事なのはお金じゃないんです。お客様が困っていたらまず動く。当社で実施しているお客様からのアンケートでも非常によく現れています。
部下にも日々伝えいていることですが、現代は物品の購入や仕入れだけが目的なのであれば、正直東洋を使う必要はないです。お客様とお互いがwin-winの関係を築くことや、パートナーとして共に進んでいくことを目指したいし、お客様には最大限のサポートをさせていただきたい。それが東洋の提供価値だと思います。

Smile in DXに込められた思いを教えてください

稲田:言葉そのままの意味になってしまいますが、DXで笑顔になろう、お客様を笑顔にしようという思いが根底にあります。世の中には自社開発システム、外販ソフトウェアなど多種多様なプロダクトがありますが、まだまだお客様にとっては、踏み切れないものです。我々はその橋渡し役として、DX推進の啓蒙活動も含めて進めていく必要があります。京都エリアにも様々な中小企業の会社さまがいらっしゃいますが、私たちの活動によって、DX化に大きく貢献できると信じています。 澤木:DX化によって生産性や効率があがることで、必然とお客様も笑顔になると思いますし、そうしたケースを少しでも増やしていきたいですね。

今後東洋で成し遂げていきたいことは?

澤木:やはり一番は、京都でDXと言えば東洋、京都でNo.1のパートナーになることかと思います。
稲田:お客様に対して、単なる物売りの営業ではなく、啓蒙活動も含めて精力的に行い、トータルな提案をしていきたいです。IT業界に身を置いている限りは、この活動は継続していきたですね。